専門研修プログラムの申請について
「ログイン」「サインアップ」は、システム上表示されてしまいます。そちらは無視していただき「ダウンロード」より書類をダウンロードしてください。紛らわしくて申し訳ございません。
プログラムに変更がなければ修正フォームのシート1枚目、別紙2、別紙4-1、別紙4-2を提出いただくことになります。変更がある場合は、修正フォームのシート2枚目、変更する箇所に関連する書類も一緒にご提出ください（連携施設を追加する場合の専門研修プログラム申請書B（連携施設分）は、ホームページにある2. 専門研修プログラム申請書B（連携施設分）新規申請Bフォームを使用してください）。その際、変更箇所は赤字で記載していただければと存じます。なお、事務担当者の変更や連絡先の変更も変更ありとしてご対応をお願いします。
プログラムに変更がなければ修正フォームのシート1枚目、別紙2、別紙4-1、別紙4-2を提出いただくことになります。変更がある場合は、修正フォームのシート2枚目、変更する箇所に関連する書類も一緒にご提出ください（連携施設を追加する場合の専門研修プログラム申請書B（連携施設分）は、ホームページにある2. 専門研修プログラム申請書B（連携施設分）新規申請Bフォームを使用してください）。その際、変更箇所は赤字で記載していただければと存じます。なお、事務担当者の変更や連絡先の変更も変更ありとしてご対応をお願いします。
プログラムに変更がなければ修正フォームのシート1枚目、別紙2、別紙4-1、別紙4-2を提出いただくことになります。変更がある場合は、修正フォームのシート2枚目、変更する箇所に関連する書類も一緒にご提出ください（連携施設を追加する場合の専門研修プログラム申請書B（連携施設分）は、ホームページにある2. 専門研修プログラム申請書B（連携施設分）新規申請Bフォームを使用してください）。その際、変更箇所は赤字で記載していただければと存じます。なお、事務担当者の変更や連絡先の変更も変更ありとしてご対応をお願いします。
変更がない場合も更新手続きが必要です。変更がない場合は、修正フォームの1シート目に「変更なし」と入力して下さい。また、別紙2、別紙4-1、別紙4-2も必要となります。別紙4-1、別紙4-2は、J-GOALに指導医情報を掲載するため、必要となります。
変更がなければ提出の必要はありません。
今回の申請日を記載してください。
変更があればご提出下さい。
大変申し訳ございません。書類の不備です。「1:総Ⅰ、2:総Ⅱ、3:内科、4:小児、5:救急、6:その他（領域名）」として記載してください。
今回は、指導医番号の記載は不要です。
既存の認定プログラムは、更新手続きとなります。プログラムに変更がない場合、修正フォームのシート1枚目、別紙2、別紙4-1、別紙4-2の提出となります。プログラムに変更がある場合（事務担当者の変更や連絡先の変更も含みます）は、修正シートの2枚目と変更箇所に関わる書類を提出いただく必要があります（連携施設を追加する場合の専門研修プログラム申請書B（連携施設分）は、ホームページにある2. 専門研修プログラム申請書B（連携施設分）新規申請Bフォームを使用してください）。別紙2、別紙4-1、別紙4-2は、修正フォームのなかにございます。
総合診療専門研修プログラム名を記載して下さい。基幹施設、連携施設のどちらで参加していても記入して下さい。
内科の指導医のみ記載して下さい。総合診療専門研修プログラムと内科専門研修プログラムの両方の記載が必要です。基幹施設、連携施設のどちらで参加していても記入して下さい。
一般社団法人日本専門医機構（本機構）が実施した総合診療の特任指導講習会に限ります。
別紙4-1：基幹施設か連携施設かに関わらず、総合診療ⅠおよびⅡの指導医について記載して下さい。
別紙4-2：基幹施設か連携施設かに関わらず、内科、小児科、救急科、その他の領域の指導医について記載して下さい。
総合診療ⅠおよびⅡの指導医については、特任指導医講習会の受講は必須となります。ただし、今年度中に特任指導医講習会を受講していただけることを前提に申請書に記載いただいてかまいません。ただし、その場合は、その旨を付記して下さい。ただし、承認されるか否かは、総合診療検討委員会での議論により決定されます。
また、下記についてもご参照下さい。
現在の整備基準の改定前には免除規定がありましたが、現在の整備基準にはありません。したがいまして、総合診療専門研修ⅠおよびⅡの指導医になるには、特任指導医講習会の受講が必須となります。ただし、2016年度に開催された特任指導医講習会の受講者、または講師、また、現整備基準施行前に免除申請を行い受理された方はその限りではありません。
現在の整備基準の改定前には免除規定がありましたが、現在の整備基準にはありません。
したがいまして、総合診療専門研修ⅠおよびⅡの指導医になるには、特任指導医講習会の受講が必須となります。
ただし、2016年度に開催された特任指導医講習会の受講者、または講師、また、現整備基準施行前に免除申請を行い受理された方はその限りではありません。
現在の整備基準の改定前には免除規定がありましたが、現在の整備基準にはありません。
したがいまして、総合診療専門研修ⅠおよびⅡの指導医になるには、特任指導医講習会の受講が必須となります。
ただし、2016年度に開催された特任指導医講習会の受講者、または講師、また、現整備基準施行前に免除申請を行い受理された方はその限りではありません。
「特任指導医講習会を受講した年度（西暦）および場所（都道府県名）」にその旨、記載してください（枠が小さくて申し訳ありません。）
今年度中に特任指導医講習会を受講していただけることを前提に記載いただいてかまいません。ただし、その場合は、その旨を付記して下さい。ただし、承認されるか否かは、総合診療検討委員会での議論により決定されます。
今年度中に特任指導医講習会を受講していただけることを前提に記載いただいてかまいません。ただし、その場合は、その旨を付記して下さい。ただし、承認されるか否かは、総合診療検討委員会での議論により決定されます。
今年度中に特任指導医講習会を受講していただけることを前提に申請書に記載いただいてかまいません。ただし、その場合は、その旨を付記して下さい。ただし、承認されるか否かは、総合診療検討委員会での議論により決定されます。なお、講習会は、webでの開催を検討しており、近日中に機構HPに掲載予定です。是非、その講習会を受講していただければと存じます。
ご指摘の通り、内科指導医は総合診療版J-OSLERで指導をいただいております。しかし、J-GOALでは、総合診療Ⅰ、Ⅱだけでなく、内科、小児科、救急科、その他の領域、の指導医についても情報を一元管理しますので、是非、ご協力をお願い申し上げます。
指導医の医籍登録番号等の情報は、オンライン研修手帳J-GOALに指導医（総合診療専門研修ⅠおよびⅡ、内科、小児科、救急科、その他の領域）を登録するために必要です。情報のとりまとめに時間がかかる場合は、わかる範囲の情報を記載し、提出して下さい。
今回、記載いただかなかった指導医の情報がある場合は、すべての情報を記載した上で、後日、必ず専門医機構事務局へ提出をお願いします。
5月1日時点でアップロードしましたフォームに誤りがあり、5月2日の夜間に差し替えを行っております（機構HP、プログラム統括責任者のメーリングリストでお知らせしております）。差し替え後のフォームでは、この項目は削除されております。こちらの不手際であり、大変申し訳ございませんでした。
以前に申請されたプログラムの内容に変更がある場合は、変更内容シートに記載する項目でなくても、「変更あり」としてご対応願います。院長の交代、事務長の交代も「変更あり」としてご対応ください。連携先がはずれた場合も「変更あり」でのご対応となります。
変更や追加があれば提出となります。既存の連携施設に関する変更や連携施設の追加がある場合は、ホームページにある2. 専門研修プログラム申請書B（連携施設分）新規申請Bフォームを使用してください。患者数は毎年、変動するものですので、大幅な変化がなければ修正不要です（ただし、4. 専門研修プログラムの概要と診療実績（別添１）の施設基準に関わるものは、変更申請が必要となります）。
すでに連携施設となっている施設は、提出不要です。
はい。その通りです。変更がある場合は、変更する箇所に関連する書類も一緒にご提出ください。その際、変更箇所は赤字で記載していただければと存じます。なお、事務担当者の変更や連絡先の変更も変更ありとしてご対応をお願いします。
プログラムに変更がない場合も別紙2の提出をお願いします。プログラムに変更がない場合の提出書類は、修正フォームのシート1枚目、別紙2、別紙4-1、別紙4-2となります。
修正フォームのすべてのシートに記載いただくのと、変更箇所に関わる書類を提出いただく必要があります。
担当者の変更は「変更あり」としてご対応下さい。その場合、修正フォームのすべてのシートと変更箇所に関わる書類を提出いただくことになります（連携施設を追加する場合の専門研修プログラム申請書B（連携施設分）は、ホームページにある2. 専門研修プログラム申請書B（連携施設分）新規申請Bフォームを使用してください）。その際、変更箇所は赤字で記載していただければと存じます。患者数は毎年、変動するものですので、大幅な変化がなければ修正不要です（ただし、4. 専門研修プログラムの概要と診療実績（別添１）の施設基準に関わるものは、変更申請が必要となります）。
今回の申請でお願いします。プログラムに変更がある場合、修正フォームの他、変更箇所に関連する書類を提出いただく必要があります。別紙3「３．（副）専門研修プログラム統括責任者履歴書」を含め、プログラム統括責任者名を記入する必要のある書類は、すべて提出いただくよううお願い申し上げます。
その通りです。別紙4-2につきましては、内科研修の指導医のみ、記載いただければと存じます（内科は、総合診療専門研修Ⅰ・Ⅱと同様、指導医1名につき、同時期に3名までの専攻医という整備基準の規定がございます）。
指導医の按分が問題になるのは総合診療Ⅰ、Ⅱ、内科になります。これらの領域の指導医が、他のプログラムの指導医にもなっている場合は、そのプログラムの名称を記載いただくことになります。
個別の審査となりますので、理由書を付して申請書を提出して下さい。理由書の書式は問いません。
様式は任意です。
変更がある場合に提出となります。研修目標の各項目をどの研修の場で行うのかを記載していただきます。◎：主たる研修の場 ○：従たる研修の場として入力して下さい。
今回は、現在、在籍している専攻医について、以前、提出いただいたローテート予定に変更がある場合に提出して下さい。
提出は不要です。
やむを得ない事情で締め切りに間に合わない場合は、必ず事前に機構事務局（専門研修プログラム応募専用アドレス：gpr-pg@jmsb.or.jp）までご相談ください。
締め切り前にご相談をいただかずに締め切りを過ぎての申請となった場合は、申請を受け付けられませんので、あらかじめご了承ください。
認定されたプログラムには、後日、振込先を記載した請求書をお送りします。
専攻医登録
登録（応募）は可能です。総合診療専門医ページより登録（応募）してください。
総合診療専門研修
理由によりプログラム変更は可能です。専門研修プログラム変更届を提出していただき、該当委員会等で検討後、変更の可否についてご返事いたします。
専門医制度新整備指針（第二版）および総合診療領域整備基準に記載しておりますとおり、理由により可能です。
ただし、申請いただいて委員会等での審議の上、ご返事いたします。
理由により可能です。
お手続きの手順は以下となります。
１．プログラム統括責任者に了承を得る
２．総合診療専門医検討委員会宛メール（info-gpr@jmsb.or.jp）に下記内容を申請する。
① 専攻医名
② 専攻医メールアドレス
③ 基幹施設名
④ プログラム名
➄ 辞退する理由
⑥ プログラム退職日
⑦ プログラム統括責任者の了承を得た旨
⑧ ハラスメントの有無
上記すべての項目を記載の上、メールにて申請していただき、該当委員会等での審議の上、ご返事いたします。
ただし、専攻医登録（応募）のタイミングやシーリング対象の都道府県や領域の異動希望の場合は、次々年度の異動になる場合もあります。
可能ですが、「総合診療専門研修開始届」と遅れた理由とともに提出してください。ただし、専門研修終了年度は、翌年度となる可能性もあります。
現段階は引き継ぐことはできません。
例えば、総合診療領域⇒内科領域、内科領域⇒総合診療領域につきましては、現在、該当委員会などで検討中です。
機構による総合診療専門医の認定の詳細については現在検討中であり、決定次第逐次ウェブサイトに掲載し、専攻医にはメールにてお知らせいたします。
専門医新整備指針（第2版）に記載されている通り、提出物については、
・プログラムにおける研修修了の証明
・研修の実績証明
・研修の達成度評価記録
・経験症例の記録
・教育研修修了実績
・学術業績
・認定審査料
などをお願いする予定（領域によっては違いあり）です。
プログラム統括責任者、特任指導医
2016年に発表された免除規定は、現整備基準への改定前に発行されたものであり、現整備基準には免除基準の設定がありません。
したがって、特任指導医要件に該当する特任指導医候補者は全て、現整備基準下で行われる特任指導医講習会を受講する必要があります。
ただし、2016年度に開催された特任指導医講習会の受講者及び講師を行なった演者、また、現整備基準施行前に免除申請を行い受理された方はその限りではありません。
リセット（変更）はされません。引き続きご利用ください。
指導医不在となった場合は、代わりの該当者が比較的速やかに指導医の認定を取得してください。
専門管理研修委員会
専攻医の採用、中間評価、修了判定、プログラム申請については専門研修管理委員会の了承を得る必要があります。
例外的に研修管理委員会に出席できないメンバーからの文書での同意取得や委任状の提出などで対応をお願い致します。
研修手帳
2018年度からに総合診療専門研修を開始した専攻医は、以前より公開されている2018年度版の研修手帳を引き続きお使い頂いても結構ですし、2019年度版研修手帳（暫定印刷版に限定）をご利用頂くことも可能です。ただし、2018年度版と2019年度版の併用はできませんので、必ずどちらか一方を選択して下さい。
医籍登録番号を記入して下さい。
経験省察研修録は、専攻医が総合診療専門医の７つの資質・能力を修得していく過程で、省察を促し、「示唆に富んだ助言」を提供することを目的としています。
また総合診療専門医には、地域によって異なるニーズを的確に把握し、これに応じて自らの修得すべき能力を自ら考え、修得することが求められています。機構が単一のルーブリックを提示することは予定しておりませんので、是非、専攻医が指導医との関わりの中で、自らの目標を見据え、評価する基準を作り上げるその過程を支援していただけるようお願いいたします。
日本専門医機構ホームページの総合診療専門医ページに記載されている通りです。専攻医の希望により使用可とすることが総合診療専門医検討委員会で決定しており、経験省察研修録タイプBも含めて使用して頂けます。ただし、1人の専攻医が2018年度版と2019年度版を併用することはできませんので、必ずどちらか一方を選択して下さい。
印刷版とオンライン版が併存すると、機構における審査のワークフローが混在して審査に支障をきたすため、暫定印刷版のみとしています。
2019年度専門研修開始の専攻医より、2020年4月より使用していただきます。2019年度の1年間は紙媒体での対応となり、その後システムに入力いただくこととなります。
間違いありません。2019年度は2018年度版より提出必要数が減りました。
総合診療専門研修中の内科研修（総合診療版 J-OSLER）
総合診療版J-OSLERのURL
https://web.jmsb-soushin.jp/josler/cm0101/login.html
をクリックし、ID、パスワードを入力してログインしてください。
※画面左上のロゴマークに違いがございますので、目安にしてください。
領域毎に指導医登録があり、それぞれの領域でログインのID、パスワードが必要です。
総合診療版J-OSLERのプログラム統括責任者は、あくまでも内科指導医である必要がありますので、総合診療専門研修プログラム統括責任者が内科指導医ではない場合は異なります。総合診療版J-OSLERのプログラム統括責任者は、該当プログラム中の内科研修施設の内科指導医の役職により、事務局に於いて付与させていただいております。変更が必要な場合は、総合診療専門医事務局（info-gpr@jmsb.or.jp）までお知らせください。
総合診療専門研修プログラム整備基準の４-①-1)を御参照下さい。
いいえ。最低40件の症例登録し、そのうちの10件を病歴要約として登録して下さい。
いいえ。病歴要約だけでなく、登録された症例、技術・技能評価、専攻医の全体評価を含めてすべて内科の担当指導医が確認し、総合診療プログラムの統括責任者に報告します。
救急研修
研修の質が担保されていること、福利厚生が整っていること、を条件に特別なケースとして認めます。
運用細則の詳細を当機構に提出してください。
その他
専門医制度新整備指針に「当該基本領域学会の資格審査に合格し、機構で認定され基本領域学会の専門医となったものが、その後、他の基本領域学会専門医資格を取得する（ダブルボード）ことは妨げない。」と記載されておりますが、現在、該当委員会などで詳細につきまして検討しております。決定次第お知らせいたします。